はじめに：「マンガ大国」という自己イメージのズレ

「日本はマンガ大国だ」という言葉を、私たちはごく自然に口にする。海外でも日本のマンガは高く評価され、アニメや映画との連携によるIPビジネスは成長戦略の柱とさえ語られている。

だが、その「マンガ大国」という自己認識は、現実の地盤沈下を覆い隠しているのかもしれない。

出版ジャーナリストの飯田一史氏は、「子ども・若者のマンガ離れが静かに進行している」と警鐘を鳴らす。市場規模が過去最高に見えるのは、大人向けの電子コミック課金に支えられているからにすぎない。その足元では、次世代の読者が静かに離れていっているのだ。

市場規模7000億円の「虚像」

2020年代、日本のマンガ市場はコミックス単行本・マンガ雑誌・電子コミックを合わせて約7000億円前後という、過去最高レベルの市場規模を誇っている。この数字だけを見れば、マンガ文化は盤石に見える。

しかし、この市場成長を牽引しているのは主に電子コミックであり、その主な消費者は課金能力のある大人だ。裏を返せば、子どもや若者の読者層は市場の成長に貢献していない——むしろ離れつつある。

かつてマンガ市場はコミックス単行本よりも雑誌のほうが大きかった。2004年を境にその構造は逆転したが、雑誌こそが「入口」として子どもたちをマンガの世界に引き込んでいた時代の終焉を意味している。

今の「好調な市場」は、すでにマンガに慣れ親しんだ大人が消費を続けているだけであって、新しい読者の育成という点では、危機的な状況が続いている可能性が高い。

マンガ雑誌の凋落：最盛期の「10分の1」以下に

全国学校図書館協議会の「学校読書調査」は、子どもたちの読書習慣を長期的に追ってきた貴重なデータだ。これによれば、雑誌の1カ月間の平均読書冊数は、最盛期には高校生でも月10冊以上だったものが、2025年にはわずか1.0冊にまで激減している。

さらに驚くべきは不読率だ。雑誌を1冊も読まない高校生の割合は、77.7％に達している。約8割の高校生が、雑誌をまったく手に取らない時代になった。

1996年と2019年の「学校読書調査」を比較すると、雑誌別の読者数にはっきりとした衰退が見えてくる。

■ 1996年 vs 2019年：各学年で最もよく読まれた雑誌の読者数比較

小学4年生男子への「コロコロコミック」だけは比較的健闘しているが、それ以外は軒並み激減。特に中1・高1男子における「週刊少年ジャンプ」の読者数はほぼ10分の1にまで落ち込んでいる。

2019年以降もこの傾向は続いており、現在はさらに読者数が減少していると推測される。かつてジャンプが「友達と貸し借りしながら読む」文化を生んだ時代は、もはや遠い過去になっている。

コミックス・電子版でも「若者離れ」は進んでいる

雑誌だけでなく、マンガ全体（コミックス含む）でも読書率の低下は確認されている。ベネッセ教育総合研究所と東京大学の調査によれば、2023年時点での紙のマンガ読書率は小学生68％、中学生60％、高校生49％。

1985年と比較すると、小中高いずれの学年でも20ポイント以上読まれなくなっている計算だ。

「紙はスマホに移行しているだけでは？」という反論もあるかもしれない。しかしデジタル版の読書率を見ても、状況は厳しい。日本の電子コミック読書率は小学生15％、中学生35％、高校生49％にとどまっている。

紙からデジタルへの完全な移行が起きているわけではなく、読まなくなった層がそのまま離れていっているのが実態だと考えられる。

日本 vs 韓国：デジタルコミック読書率の衝撃的な差

日本のデジタルコミック事情と好対照をなすのが、韓国のウェブトゥーンだ。韓国の「国民読書実態調査」によれば、ウェブトゥーンの読書率は小学生45％、中学生69％、高校生70％にのぼる。

日本との比較を表にまとめると、その差は一目瞭然だ。

■ デジタルコミック読書率：日本 vs 韓国（2023年前後）

韓国では中高生に限れば、紙のマンガ読書率も日本を上回っている。つまり韓国の子どもは紙でもデジタルでも、日本の子どもより多くマンガ（ウェブトゥーン）に触れているのだ。

なぜこれほどの差が生まれたのか。その答えは、ビジネスモデルの根本的な違いにある。

「大人向けの課金モデル」が若者の入口を塞いだ

日本の電子コミック市場は、課金率・課金額の高い大人向けコンテンツを中心に成長してきた。ビジネス的には合理的な判断だが、その結果として副作用が生じた。

決済手段を持たない、または少額しか使えない小中学生向けのコンテンツが極端に少ないのだ。マンガアプリの利用推奨年齢が「15歳以上」や「18歳以上」に設定されていることも多く、子どもがスマホでマンガを読む環境自体が整っていない。

象徴的なのが「週刊コロコロコミック」のウェブ版だ。マンガアプリが本格的に普及し始めたのは2013〜2014年のことだが、小学生向けウェブマンガ誌「週刊コロコロコミック」がオンラインで展開されたのは2022年のこと。実に約10年もの空白があった。

子どもたちがデジタルコンテンツに慣れ親しむ黄金期に、日本のマンガ業界は子ども向けの「入口」を用意できなかった。

韓国ウェブトゥーンが成功した理由：「3階建て」のビジネス構造

一方、韓国ウェブトゥーンはどのように若者の心を掴んだのか。その起源は1990年代末の「エッセイトゥーン」にさかのぼる。作家の日常を描いた、詩ともエッセイともつかない作品群が若者の間で支持を集め、これをきっかけに2000年代初頭にはNAVERやダウムといったポータルサイトがウェブトゥーンサービスを始めた。

ポータルサイトの収益源はウェブ広告。だから無料で、できるだけ多くの人に読んでもらうことが最優先だった。ギャグ、コメディ、エッセイ、学習マンガなど、幅広い年齢層・趣味層に向けたコンテンツが無料で提供された。

NAVER Webtoonは現在でも9割以上の作品を無料で読むことができる。お金のない中高生でも、スマホさえあれば気軽にアクセスできる環境が維持されている。

韓国ウェブトゥーンのビジネス構造は、大まかに「3階建て」と表現できる。

■ 韓国ウェブトゥーンの「3階建て」ビジネスモデル

日本のデジタルコミックはこの「1階」部分が著しく弱い。無料で気軽に読める若者向けコンテンツが少ないため、子どもがそもそも入ってこられない構造になっている。

結果として、韓国では幼少期からウェブトゥーンに親しんだ世代が成長し、課金するユーザーへと育っていく。日本ではその「育成の場」が欠けたままになっている。

大人のマンガ離れも進む：全世代の読書率データ

子どもだけでなく、大人のマンガ読書率も決して高くはない。毎日新聞社の「読書世論調査」（1985年）では、全体のマンガ読書率は約20％程度だった。その後も16歳以上全体では不読率が7〜8割で推移し、2019年に調査が終了するまで大きな変化はなかった。

年代別に見ると、加齢とともにマンガを読まなくなる傾向がはっきりしている。

■ 年代別マンガ不読率（読まない人の割合）

高校生以上の全世代平均でマンガを読む割合は2〜3割にすぎない。若い世代でさえ約半数がマンガを読まない時代に、「日本人はマンガ好き」という固定観念は、すでに過去のものになりつつある。

現在、電子コミック市場を支えているのはマンガを習慣として持つ30〜40代の大人たちだ。だがこの世代も、やがて加齢とともに離れていく。そのとき、次の担い手となるべき若者が育っていなければ、市場は急速に縮小へ向かうだろう。

「負のスパイラル」が静かに進行している

子どものマンガ離れが進めば、「マンガを読んで育った世代」が減る。マンガに親しんでいなければ、将来マンガ家になろうと思う人も減る。作家の供給が細れば、作品の多様性が失われ、さらに読者が離れていく。

また、作家になれたとしても、読者の数が少なければ生業として成り立たない。経済的に不安定なクリエイター環境は、才能ある人材をマンガ以外の分野へ流出させる。

この負のスパイラルは、目に見えにくい形で静かに進行している。市場規模という数字が「好調」を示し続ける間は、危機感を持ちにくい。だがそれこそが、問題の深刻さを覆い隠している。

まとめ：「マンガ大国」を守るために今できること

「日本はマンガ大国だ」という自負は、かつては現実に根ざしたものだった。しかし今、その基盤は静かに崩れ始めている。

問題の根本は、日本のデジタルコミック市場が「今すぐ課金してくれる大人」だけを向いて設計されてきた点にある。次世代の読者を育てる「入口」への投資がなされてこなかった。

韓国ウェブトゥーンが示すように、子どもが無料で・気軽に・幅広いジャンルのマンガにアクセスできる環境こそが、長期的な読者の底上げにつながる。

「マンガを軸にしたIPビジネスで外貨を稼ぐ」という戦略は、それ自体は間違っていない。だが、その土台となる「マンガが好きな日本人」を育て続けることなしに、その戦略は砂上の楼閣となりかねない。

今こそ、業界・行政・教育現場が連携して、子どもたちとマンガをつなぐ「入口」を作り直すことが求められている。マンガ大国の未来は、次の世代が「マンガって面白い」と思えるかどうかにかかっている。

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