「ここ数年で症例数が10倍 新・3大食物アレルギー」
食物アレルギーの患者数は近年急増しており、厚生労働省の調査によると2009年から2018年の10年間で小児の食物アレルギー症例数は10倍以上に増加しています。
従来から多かったエビやカニなどの甲殻類、卵に加え、最近では小麦や大豆、そばなどの穀物アレルギーが急速に増えています。国内の小児での小麦アレルギーは約5%、そばアレルギーは約1.5%と推計されています。
アレルギー症状は軽い湿疹から、喘息発作や呼吸困難などアナフィラキシーショックと呼ばれる命にかかわるような重症まで様々です。
原因食品の完全排除が最善の対処法ですが、食品添加物や食品の加工過程での混入など、偶発的な摂取を避けるのは困難です。食品表示の徹底や食品会社でのより安全な原料選定など、社会全体で取り組む必要があります。
「どうしたら給料は上がる!? 2024年問題に揺れる日本」
2024年問題とは、団塊の世代が後期高齢者(75歳以上)になり、介護・医療費がピークを迎えることで社会保障費が大幅に増加し、現役世代の負担が重くなると予想されている問題です。
さらには生産年齢人口の減少も深刻で、2040年頃には1.5人に1人が高齢者になると推計されています。
政府は少子高齢化対策の一環として企業の生産性向上や賃金の引き上げを訴えていますが、大企業と中小企業の格差は依然として大きな課題です。
例えば5人以上の規模の企業の平均給与は440万円ですが、5人未満の企業では285万円と大きな開きがあります。
人材投資の促進や生産性向上のための設備投資支援など政策は実施されていますが、更なる取り組みが求められています。
「カラダを使う仕事が安泰!? 最新版AIに奪われる仕事 勝ち残る仕事」
AIの進化により、オペレーター業務やデータ入力、書類作成など単純作業の代替が進んでいます。また医療分野などの判断業務でもAIが人間を上回る精度を示す分野も出てきています。
事務作業、会計、医療診断補助といった分野ではAIに置き換わるリスクが高いと言えるでしょう。
一方で、介護や保育、美容やサービス業など、対人コミュニケーション能力や感性を必要とする職種はAIには代替されにくいと考えられています。
例えば介護では記憶障害のある利用者への細やかな対応が必要で、感情を理解する能力がAIにはまだ備わっていません。
将来的にはAIとの共生を前提とした新たな能力の習得が求められるでしょう。
「日本人のやる気は世界最下位!どうしたらやる気が取り戻せる!?」
OECDの国際比較調査「OECD働く意欲に関する調査」では、「どのくらいやる気を持って仕事をしていますか」という問いに対し、日本人の回答は加盟国中最下位の水準でした。
極度の長時間労働や厳しい上下関係など日本の職場環境の劣悪さがやる気の低下につながっていると指摘されています。
組織としては、従業員個々の役割への明確な目標設定や目標達成に対する適切な評価、上司からのタイムリーな支援など、モチベーションを高める取り組みが重要です。
個人としては生活と仕事のバランスを大切にすることで充実感を持つこと、仕事自体にやりがいを見出すことが大切でしょう。
さらに政府も長時間労働の是正や、ワークライフバランスを大切にする働き方改革など良好な雇用環境の整備に取り組む必要があります。
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